TOP > 耐震等級の計算方法

耐震等級の計算方法

耐震等級の実際の計算は、等級2、等級3の場合は等級に応じた地震係数×K値×地域地震係数×その階の地震用床面積です。地震係数のほうはすでに前項でも申し上げましたが、その等級によって必要壁量が決まっているものです。

一軒家で言えば、屋根が瓦造りと瓦以外のものでは数値に差があります。またK値というのは1階と2階の比率のことです。普段計算する床面積ではなく、地震用の床面積で計算します。実際の建物では、総1階、そして総2階の建物よりもバルコニーがあったり、吹き抜けがあったりしてその分計算をしないといけません。

総2階のときは、Kが1になりますから、そこから色々な建物の状態を考慮してK値を計算します。そして地域の地震係数が決まっているので、この値を計算式のなかに入れていきます。

ほとんどの地域で1.0ですが、多少地震リスクの少ない地域、沖縄、北海道は0.7とか、0.9の地域もあります。そしてその階の地震用床面積はバルコニーや吹き抜け部分も計算にいれます。

階段の部分は入れる必要がありません。実際に計算してみると簡単そうに見えて、意外に難しいことがわかります。地震用床面積を計算する時は、等級2、等級3の時はあらかじめ特別な設計があるときはその部分を考慮します。

等級1の場合はつまりは図面通りでもいいのですが等級2以上は計算の仕方も複雑になってきます。耐震等級の計算はその建物の耐震性を量る大切な指標にもなりますから、間違いのないようにしっかり建物の構造などを知っているプロの方に任せるといいでしょう。

多少図面などを見せてもらって、自分の分かる範囲で再計算してみても良いと思います。建て売り住宅やマンションであれば、その耐震等級をみて物件を物色することになるかと思いますが、中古の物件でも、新規の物件でもできれば耐震等級2か3の物件にした方が無難です。

耐震等級1のものでは、条件は満たすものの、実際の耐震性としては不安な部分が沢山あるからです。これからは今までの研究では解明されなかった、予想もできなかった天災、地震がおこってくる可能性もあるかもしれません。

そうした災害大国日本のことを考えると、災害対策において住まいの安全性はもっとも重視すべきキーワードであることが分かるでしょう。耐震等級ですべての地震リスクをコントロールできるという訳ではありませんが、なるべく強固なつくりにすることによって、まさかのときの安全が確保されることにもなるでしょう。家賃の安さや売買の際の安さよりも安心重視で物件を選ぶといいのではないでしょうか。