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耐震構造のビル

建築基準法施行令の構造計算法は4種類あり、許容応力度等計算、限界耐力計算、エネルギー法、そして時刻歴応答解析があります。これは高さ60メートルを超える超高層建築物では必ず使用する義務があります。耐震構造のビルでは、もっとも多いのは制震構造です。

とくに超高層ビルで用いられる事が多いのですが、地震によるエネルギーを抑制する、または風に弱い高層ビルなどの弱点にはよい方法です。電気などのエネルギーでダンパーを使い、アクティブ型で制御する方法と、建物の上部に重い物を設置し、震度を抑える、粘性や弾力性のあるものを設置するなどの物理的な力で制震するパッシブ型に分けられますが、都会のインテリジェントビルでは、アクティブ型が多いようです。

またアクティブ型では停電に備えた電源を装備しているので、オフィスとして使うのには都合がいいようです。また、マンションなどでも多く用いられている方法です。というのは、やはり免震構造よりかなりコストを抑えて建築が可能だからです。耐震構造とはいっても免震と制震は似て非なるものですから、マンション、特に高層マンションやオフィスのテナントを考えるときは良く検討してみてくださいね。

実際には、免震と制震とであまり違いはないのではないか、縦揺れには効果がないのだから、免震でもビルの危険リスクは同じ、と考える方もいるでしょう。ただし免震では横揺れの場合には、家具の転倒や落下を防げるので、大抵の地震は本当の揺れよりもかなり抑えられる筈です。

地震が苦手な方、とくに高層階のゆれに耐えられない方などは、まず高層階に住んだり、またはオフィスを構えたり、もしくはそうした所にオフィスを構えている会社に勤めないほうがいいかもしれません。

制震にしろ免震にしろ、高層階はかなり揺れます。またエレベータも、長周期地震動によって止まってしまうという欠点がるので、ビルの耐震もなかなか問題は山積しているといえるでしょう。

しかしながら、やはり世界の中でも日本の地震研究はとてもすすんでいますし、日本の建物に関する技術力でこうした課題をクリアし、今度は縦揺れでも大丈夫な高層ビル、マンションなどを開発してくれると、地震嫌いの方でも安心して都会で暮らすことができるでしょう。

建築技術が進めば、この地震の多い日本でも、もっと暮らしやすくなりますから、これからの耐震構造の進化が楽しみですね。世界の高層ビルも日本の技術力をいかした建物が沢山あります。