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耐震の安全率

建物の耐震性をアップするためには、建築基準法で定められた必要壁量を多くとること、つまり安全率対応をすることがあげられます。この安全率とは、建物の規模、仕様によって必要とされる壁量が定められていますが、その最低限必要な壁量以上の壁を設けて、より耐震性を高めるのです。

どれくらいの安全率を求めるのか明確な規定はないものの、大体1.5倍以上の壁量を確保すると、より安全度が高まるといいます。安全率が高ければ高いほど、建物の強度としては良い評価を受けることになるでしょう。

安全率の対応は、構造計算の対応、そして仕様規定の対応を求められます。基準とする法律は建築基準法、必要な壁の量は、建物の素材によっても異なり、金属板、石綿スレートなどを使用している比較的軽いと言われる建物は平屋で11、2階建ての場合は2階部分が15、そして1階部分が29となっています。それより重い建物、日本瓦、洋瓦、石張などは平屋で15、そして2階建てで2階部分が21、1階部分が33になっています。

壁量の種別は耐力壁、床倍率、耐力壁線の規定はなく、継手は筋交いの接合、そして柱頭、柱脚の接合の規定があります。横架材の寸法の規定は特になく、壁のバランスは4分割、偏心率の適用を受けます。

この建築基準法を上回る壁量にすることによって、より安全率が高まります。この安全率を高める方法についてはメリットも多いのです。設計費用の追加対応などもなく、建設会社のサービスになるケースがあります。それだけ差額についての算出方法が難しいという事もありますが、もし安全性を高めることを追加予算なしでできるとしたら、非常においしい話です。

この安全率ということを知らなければそのままスルーしてしまう問題ですが、もしこの知識があれば、その旨設計時に相談することによって、より安全率の高い建物が手に入ります。まずはどれくらいの壁量を増やすことが可能なのか、よく相談することによって建物のバランスや他の諸条件とつきあわせてみて、ベストな方法を選んで見ると良いと思います。

多少専門性が高い用語ですが、耐震のことを多少は知っておいた方がこれから新しい住居を建てる、またリフォームする場合には有効かもしれませんね。地震の際の横から加わる力には壁量の調整が一番の方法ですから、大地震のときは壁量の調整、安全率を高めておいたことに安堵するのではないでしょうか。安心が追加料金なしで足せる、または装備できるのは珍しいことです。