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耐震と築年数の関係

耐震基準の大きな転換期は1981年にありました。建築基準法の改正です。それ以前に建てられた建物は、旧耐震基準と言われます。地震によるリスクが高いのは、これらの旧耐震基準で建てられたものです。

そうなると、約築30年になるものは、見直しが必要であるということでしょう。もちろんその時は最新の耐震設備を施したとしても、建物は老朽化しますし、メンテナンスも必要です。長い時間があれば、それだけ地震に関する研究もすすみますし、何より長い時間、強弱を問わず、地震の揺れにさらされている日本の建物の耐震性は築年数が長ければ長い程、弱まってきているのは当然のことです。

事実として、阪神大震災の時はこの1981年以前に建てられた、旧耐震基準、建築基準法によって建てられたものが多かったのです。もちろん単純に建物の老朽化の問題でもあったのでしょうが、はやり新耐震基準の施行が正しかったことを物語っているものです。

もし築30年以上を超える住まいにまだ住んでいるとしたら、一度耐震診断をしてみましょう。築30年にもなっていたら、やはり建物の節々が弱っているでしょうし、リフォームもメンテナンスも必要な時期でしょう。もしリフォームをするにしても、きちんと耐震を考えてリフォームするのと、表面的な使いやすさだけを考えてリフォームするのではまったくその後の結末は違ってくるでしょう。

住まいや建物は場合によっては人命を脅かしてしまいます。普段の生活では雨風凌げれば十分だとしても地震の場合は建物の根底からの見直しが必要です。コストの面から耐震対策を無視するのは間違いです。安心、安全はお金で買うものなのですから、その点を軽く考えてはいけません。新築の住宅、マンション、アパートまたはビルにテナントとして入居している場合、その築年数をきちんとチェックしましょう。

家賃が安いとはいえ、毎日地震の揺れにおびえながら暮らす、もしくは仕事をするのは賢いことではありません。できれば耐震設備がしっかり整ったところにテナントとして入るべきですし、またもし自分が新築で家を建てるとしても、定期的な耐震性チェックは必要でしょう。

月日が流れるのは早いですから、ついこの間新築したばかりだから大丈夫だろうと思っていても、あっと言う間に10年くらいすぐにたってしまうものです。そうなると、建物も傷むし、修繕も必要ですし、また新たな耐震基準が設けられていることだって考えられるのです。