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耐震と地震の関係

地震の際にかかる力は、横方面からかかってくる力、これを水平荷重といいます。耐震性のある建物というのは、どれだけこの水平荷重に耐えられるかということです。

地震の強度はマグニチュードで示されますが、それぞれの地震によって揺れ方や長さも違うので、全て今まで起こった地震を参考に耐震基準を考えて行くしかありません。大きな地震が起こるたびに建築基準法が大改正されるのは、その経験による検証がうんだ新しい技術や対策を建築物にいかそうという取り組みです。

今現在の建築基準法では基本的に震度6の地震がおきても倒壊しない建物ということになってはいますが、新耐震基準の設計基準の目的にしていることは、頻繁に起こる大きさの地震では建物の構造に損害がないことと、滅多に起こらない大地震の際には致命的な損害を回避し人命を脅かすことがないようにすることが取り決められていて、想定としては、頻繁に起こる地震は震度5くらいで、滅多に起こらない大きな地震は震度6か震度7くらいを想定しているものと思われます。

1981年以前の旧耐震基準では震度5の地震に対して即座に建物が倒壊しないこと、になっていましたからかなりの大改革が行なわれたことが分かります。新耐震基準は、一部の例外の建物を除いてほとんど全ての建物に対して適用されていますが、より高い建物に関してはより厳格な基準が定められています。そしてこの新耐性基準によって建てられている建物に関しては、有効性がある程度は確かめられているようです。

1985年の阪神大震災、または2011年の東日本大震災では、この新しい基準で建てられた、つまり1981年以降に建てられた建物には、地震が起きるとすぐに倒壊してしまったという報告はほとんどないということです。

この新耐震基準がある程度成功していることを示す良い例だと思います。阪神大震災はマグニチュード7.3、そして東日本大震災ではマグニチュード9.0を記録しましたので、避難の暇もなく建物が倒壊しない、ということは日本の耐震基準の確かさを物語っていますね。

地震が多いからこそ、その研究もすすみ、いざというときに効果を発揮できる建物を建てているところは日本の技術力の賜物ですし、これから地震研究がすすむにつれて、より耐震と地震の関係が明らかになり、建物の建設の際にそのノウハウがいかされることになると思います。耐震設備が整った建物でないともはや毎日の生活を心穏やかに過ごすことなどできません。これからの新たな発見や技術の開発が待たれますね。