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耐震の歴史

地震国である日本では、耐震設備が整った住居はどのような時代でも必要とされてきました。地震の記録は古くからあり、天変地異を伝える歴史書や書物、または江戸時代では瓦版などによって広く伝えられたものです。建築技術が未熟であった近代までは大きな地震がくると、建物の下敷きになって命を落とす、または地震によって引き起こされた火事で逃げ場をなくすなどの被害があとをたちませんでした。

そのため、日本で安心して生活を営むためには、耐震性に富んだ住宅に住む事、または地震が起きた時にしっかり避難経路を確保できることが重要になっています。現代の建築基準法が制定されたのは、1950年のことでした。それ以前、市街地建築法が廃止され、第二次世界大戦の焼け跡間もない日本で新たな耐震基準がうまれることになりました。

ここでは許容応力設計が導入されました。その後、新潟地震や十勝沖地震、宮城沖地震を経て1981年に建築基準法の大改正がありました。今までの地震研究のなかで、より耐震基準の強化が叫ばれ、新耐性設計基準というものが導入されました。ここが一つのターニングポイントともいえ、実際に1981年以前に建てた建物は、耐震性の部分ではかなりの弱点があるともいわれています。この新耐性設計基準 によって建てられた新しい住宅は、阪神大震災のときにはその大改正が正しかった事を裏付けました。

これらの新しい基準によって建てられていたものは、被害が少なかったからです。そして1995年の阪神大震災につながっていく訳ですが、その後2000年には、新たな建築基準法の大改正があります。これは阪神大震災の際に、古い建築基準によって建てられた木造建築の倒壊が起きて犠牲になった方が多かった為に、木造建設物の耐震についての規格を明瞭化したのです。また、実際に大きな地震に合った事によって、1981年以降に建設されたものの中の問題点が浮き彫りになったこともありました。こうして色々な経験や検証を経て、新たな耐震基準は動きだしていました。

しかし、そのようなさなかに2005年、耐震偽装事件がおこってくるなど、世間の耐震技術に関する不安と建物の耐震性への関心はより高まってきました。構造計画書の偽造によって建てられたそれらの建物、そしてその裏でうごめく人間模様にだれもが不信感をもったのではないでしょうか。

そして、近年では日本以外の国で、例えばスマトラ沖、ハイチ、ニュージーランドでの地震が大きなニュースになっていた矢先に東日本大震災がおこったのです。この大きな地震によって、再び耐震基準の見直しが行なわれることでしょうし、人々もそれを求めています。耐震の歴史は、まさに日本人の地震との戦いを思わせるものです。